ホルムズ海峡の状況と我が国として取るべき措置

河村 雅美

 昨年末以来、イランの核開発問題を巡って欧米諸国が経済制裁の動きを強める中、イランが原油輸送の大動脈であるホルムズ海峡の封鎖について言及し揺さ振りをかけている。産油国イランにとって同海峡の封鎖は、自分で自分の首を絞めることになるので、その選択肢はないと考えるのが大方の分別ではあるが、上記制裁がイラン原油の禁輸措置であるなら、その結果はイランにとって同じことになる。とすれば、追い詰められたイランが苦肉の策としてその様な暴挙に出ることも強ち否定できない。そうなって一番困るのは、中東原油への依存度が極めて高い我が国であり、対岸の火事と傍観してはいられない状況にある。 要は、事が起こってからどうするかということより、事が起こらないようにするにはどうすべきかがより重要である。

1 ホルムズ海峡の状況

 イラン革命防衛隊の指揮官が「ホルムズ海峡を封鎖するのは、1杯の水を飲むよりたやすい」と言ったと伝えられているが、実際は如何なものだろうか?
 米国は、ホルムズ海峡の内側のペルシャ湾と外側のオマーン湾及びアラビア海を含むこの方面に空母グループを含む米中央軍(第5艦隊)を展開・配備している。通常は1隻の空母が6カ月交代で配備されているが、1月中旬現在、この地域には2隻の空母が存在する。昨年9月初旬に配置についた原子力空母CVN-74ステニス(今年3月まで配備予定)と1月9日に到着したCVN-70 ビンソンである。加えてCVN-72リンカーンが1月10日にタイを出港し19日に同方面に到着、ステニスと交代すると見られている。ただしリンカーンは、今年から延命のための長期修理が計画されており、今後の予定は不明である。米国防総省筋によれば、この方面への空母グループの増勢は、地域戦闘指揮官の要請により万全な態勢をとるためのものであり、何ら異常なものではないとしているが、明らかに逼迫したホルムズ海峡の状況を勘案したイランへの対応であろう。この様な現状を踏まえ、米国とイランの正規軍レベルでの兵力組成を比較すればイランによる同海峡の封鎖は能力的に困難であろう。しかしながら、ホルムズ海峡を全面的に封鎖するに至らないまでも地対艦ミサイルや機雷を使用して或いは高速艇や小型潜水艦などにより一時的或いは局地的に通航船舶の安全を阻害することは十分可能だと考えられる。所謂、非対称な戦いである。特にイランによる機雷の使用は、イラン・イラク戦争における先例があり、その蓋然性を否めない。
 米国は、イランの石油産業をターゲットとした制裁を承認し、我が国もこの制裁への同調が求められている。欧州連合EUも1月23日の外相会議においてイランからの石油の輸入禁止を7月から行うことを決めた。また、イスラム革命防衛隊は、近い将来、ホルムズ海峡の傍で「最大の海軍ウォー・ゲーム」の実施を計画中であり、「偉大な預言者」と新たにコードネームが付けられたイランの演習は、数週間後にペルシャ湾で予定されているイスラエルと米国の海軍演習に対抗させる模様である。今後ホルムズ海峡を巡る緊張は一層高まり予断を許さないものがある。

2 イラン・イラク戦争における機雷使用例

 イラン・イラク戦争の末期、所謂Tanker War Phaseと言われた1987~1988年の間にイランは機雷を使用し、タンカー等に被害を与えている。 当時、イランは、20世紀初頭のロシア及びその後のソ連で製造された約1000個のM-08触発機雷を保有していた。 ソ連は、M-08を改修して北朝鮮に移管し、引き続きイラン売却したとされている。 この機雷の改良型(LUGM-145)は、イラクが湾岸戦争(1991年)とイラク戦争(2003年)でも使用している。

 イラン革命防衛軍は、船外機付小型アルミ製ボートの群れを使って北部ペルシャ湾の浅海域及びペルシャ湾入り口のホルムズ海峡にこれらの機雷を敷設した。その一部は、係維索が切れて航路筋に流れ出したものもあった。その結果、1987年7月22日、クウェートに向けペルシャ湾を航行中のスーパー・タンカー”Bridgeton”(415,000トン)が触雷被害に遭っている。

“Bridgeton”は、元々クウェートのタンカーであったが触雷時は米国旗(Re-flagged)を掲げており、掃海艦艇は含まれていなかったが米海軍艦艇による護衛を受けていた。イラクに隣接するクウェートは、戦争激化と共に表向きの中立国船舶もイランの攻撃対象となったことから、自国タンカーの護衛を大国に要請した。この要請にソ連がいち早く応じる気配があったため、当時のレーガン米国大統領は、対抗策としてクウェートのタンカーの半数に米国国旗を掲げさせることによって護衛兵力を充てたのである。 この作戦は”Operation Earnest Will”と言われたものである。

 ペルシャ湾では、1987年5月16日から7月25日までの間に5隻のスーパー・タンカーが触雷被害を受けた。そして、イランは、米国の湾岸における影響力を退け、イラクとの戦争遂行に専念するため、小規模な海軍力でも効果が上がる方法として、引き続き機雷を使用すると共に海上でのゲリラ戦に切り替えていった。1988年4月14日には、米海軍の駆逐艦Samuel B. Robertsも触雷被害を受けている。米国は、湾岸における機雷排除と哨戒の支援兵力を西欧諸国に求めたが、英仏は、米国とイランの泥沼化した諍いに巻き込まれることを避け、当初これに応じなかった。状況が一転したのは、ペルシャ湾の外、オマーン湾のフジャイラ沖でパナマ船籍の商船が触雷被害を受けてからであった。当該海域には他にも機雷の存在が認められ、イランは、米国船籍のタンカーや米艦艇だけでなく、終に無差別な商船攻撃を始めたとみなされた。西欧諸国は即座に行動し、イギリス、フランス、イタリア、ベルギー及びオランダが対機雷兵力及びその他の艦艇を湾岸海域に急派した。
 当時、日本でも海上自衛隊の掃海艇派遣が検討された。政府は、「海上に遺棄された機雷の除去」は、自衛隊法第8章雑則第99条「機雷等の除去」に基づき掃海艇の派遣は法的に可能との見解を示すが、政治的判断から派遣には至らなかった。 因みに海上自衛隊の掃海部隊が湾岸戦争の後始末のためにペルシャ湾に派遣されたのはその後の1991年である。

3 我が国の石油資源の中東依存とVLCCによる海上輸送

 エネルギー白書2011(経済産業省・資源エネルギー庁)によれば、現在、我が国の一次エネルギーの8割強(石油42%、石炭21%、天然ガス19%)を石化エネルギーが占めている。代表的な非石化エネルギーである原子力は11.5%であり、昨年の原発事故を勘案すると我が国は当面石化エネルギーの代替えを期待できない状況にある。

 我が国の原油自給率は、2010年度で僅か0.4%に過ぎず99.6%を海外からの輸入に依存しており、そのうちの輸入先も中東地域が86.6%を占めている。この中東地域からの輸入国は、輸入量の多い順にサウジアラビア、アラブ首長国連邦(UAE)、カタール、イラン、クウェート、イラク及びオマーンであり、オマーンを除き原油の積み出し港、施設は、全てペルシャ湾内にある。
 ホルムズ海峡を経て運び出される原油は2010年の平均で日量1700万バレルであり、その内の2割弱に当たる日量320万バレルが日本向けである。マラッカ海峡を満載状態で通峡可能な船腹の喫水範囲内にあるVLCC(Very Large Crude Carrier 20~32万重量トン級)なら2隻分に相当する。つまりホルムズ海峡を日本の原油を運ぶために通過するVLCCは、上り下りを合わせ1日に4隻程度であり6時間に1隻ということになる。LNG/LPG を運ぶタンカーを含めれば更に増えることは確実だ。因みにLNG/LPGの中東依存度は21.9%/86.5%である。
 以下は大雑把な見積もりだが、VLCCの巡航速力を15ノットとすると、90海里(15×6 )に1隻の分布となり、日本とペルシャ湾の距離7000海里の間に78隻のVLCCが運航中であることになる。また原油の搭載・卸下にそれぞれ3日を要するとすれば、積出し地及び仕向け地にそれぞれ常時6隻のVLCCが存在することになる。合わせて90隻のVLCCが中東から日本への原油輸送に従事していることになる。原油の中東依存度が86.6%であることから、日本の原油輸送量全体としてはVLCC100隻強相当と概略見積もることができる。海運統計要覧2011(日本船主協会)によれば我が国外航商船隊(油送船)の日本籍船の占める割合は積載重量トン比で12%弱に過ぎない。従って中東向けVLCC90隻の内10隻程度が日本籍船、残り80隻は外国用船等になる。
 ホルムズ海峡が封鎖された場合、サウジアラビアの東側(ペルシャ湾側)に位置するアブカイクから1200kmを経た西側(紅海側)のヤンブーまで原油/天然ガスを送るペテロ/LNGパイプライン(日量500万バレル/29万バレル)があるが、これは、本来欧州向け施設であること、日本との輸送距離が約900海里(2.5日)増すことなど懸念要因がある。またUAEアブダビ南方のハブシャン油田からインド洋側のオマーン湾に面したフジャイラ港までの約370kmをホルムズ海峡を迂回する形で原油を送るパイプライン(日量150万バレル程度)が建設中であるが、稼働開始は本年5月か6月頃と報じられている。

4 我が国として取るべき措置

 中東から我が国への原油輸送が滞る事態は、我が国にとって喫緊の問題であり手を拱いてはいられない。この際、国際社会と協調した対応や外交手段を駆使した対応が求められることは当然だが、それ以上に我が国独自の防衛措置が必要である。この措置は、冒頭で述べたとおり、先ずは事態を未然に防止するものでなければならない。
 中東から日本への原油輸送に従事しているVLCC等を直接護衛するための措置(例えば護衛艦等を急派して)を直ちにとる必要がある。事が起こってから対応するのではなく、原油輸送が滞る事態を未然に防止するという日本としての確固たる意思を示すことが肝要であるが、日本の現状では今すぐということにはならないだろう。そもそも外国用船等を護衛する法的根拠もなく、Operation Earnest Willの様な超法規的措置もとれないだろうから、早急な措置は到底望めない。
 それでは、我が国独自の防衛措置として今すぐに何ができるだろうか?
 一つの方策としては、海上自衛隊の掃海部隊を訓練目的としてペルシャ湾又はオマーン湾に派遣することである。勿論、実任務遂行の所要が生じた場合を想定しての措置である。
 実は、海上自衛隊の掃海部隊は、昨年10月にペルシャ湾のバハレーン沖で米海軍及び英海軍が共催する多国間掃海訓練に初めて参加している。往返に2カ月もかかるペルシャ湾で何故に英米と共に共同訓練を行ったのか。その理由は、当然のことながら今日の様な事態を想定してのことであろう。この訓練の実施については、海上自衛隊のWebサイトで簡単に紹介された他、NHKがこの部隊の日本出港前に短く報道しただけであまり知られていない。俄かに信じがたいような話だが、在イラン日本大使館がこの訓練について広く報道されることに難色を示したためと伝えられている。
 事態の未然防止にも寄与し得る訓練の実施を広く公開し報道することは、極めて重要なことである。特にこの度のような場合は、イランが機雷を使用しても直ちにこれを排除する態勢が整っていることを示すことが肝要であるからだ。
 掃海部隊の派遣訓練に加えて、この部隊をイランに寄港させることも一案である。理想的には、ホルムズ海峡に面したバンダレ・アッバース港への寄港である。この際、名目は補給・休養でも親善訪問でも何でもよい。イランとの国交を保ってきた日本だからこそできることであり、イランに事態を悪化させないよう説得する外交努力と合わせれば効果が十分期待できるだろう。
 度重なる湾岸危機に際して、我が国の緩慢な対応に国際社会から非難を浴びてきた苦い経験を今こそ払拭することができるかもしれない。

(平成24年1月25日記)