核に立ち向かう姿勢

星槎大学非常勤講師、元陸上自衛官  森 清勇

日本は非核3原則の下で、米国の拡大核抑止力に依存している。しかし、この状況では日本の安全が保障されないことは国民の多くが知るところとなってきた。隣国は日米の離間を策して日本を孤立させ、安全を脅かそうとしている。一時的にせよ、日本が抑止力(就中、核脅威に対して)を失うことがあってはならない。そのための方策を探求する。

欠落している視点

To be or not to be, that is question.
 これはシェークスピアの『ハムレット』で出てくる一文であるが、核をめぐる日本の心境そのものである。
 色んな解釈ができるが、ここではさしあたり、〝核兵器を持つべきか持たざるべきか、それが問題だ″と苦悩する日本の立場か。あるいは更に歩を進めて核保有は今や必然であるが、米国が差し掛ける核の傘を離れて日本が〝生きられるか否か、問題はそこだ″と解釈した方がもっといいかも知れない。
 近年は、核兵器の問題が盛んに議論されるようになってきた。しかし、核問題を議論するにあたって決定的に欠けている視点が二つある。一つは日本の核装備を米国に是認させる意思であり、もう一つは唯一の被爆国というセンチメントへの対処である。
 尖閣諸島沖での中国漁船の追突事案が起きたり、北朝鮮が核・ミサイルの実験などを行うたびに、日本が核装備に向かうのではないかという疑心暗鬼の声がどこからともなく上がってくる。
 米国は国務長官などを派遣して、安保条約に基づき「核の傘の信頼性」を言明してブレーキをかけてくる。ただ、どのように核の傘を保障してくれるのか確認しないできたのがこれまでの日本であった。
 自民党政権時代は「核論議の必要性」が言われるたびに野党から一斉に反発の声が上がり、二進も三進もいかなかった。しかし、民主党が政権を担当して国際社会がバランス オブ パワーで動いている現実に気付いた結果、幾らかの変化が見られるようになった。
 インド洋への派遣こそ中止させたが、これまで派遣された中でも最も危険視され、紛争(戦争)に発展する危険性すら指摘される南スーダンに自衛隊を派遣した。
 安全保障に対する民主党の認識が高まり、外交と防衛は政党だけの勝手や政局では済まされないという考えを持つようになったのではないだろうか。
 政権交代は自衛隊の必要性を認識させたと共に、核のタブー視を排除させる効果をもたらしているように思える。
 有事に際してアメリカの拡大核抑止が機能しないであろうことは今や日本国民に共有される意識になりつつある。それ故に、日本核武装論という言葉もタブーではなくなってきている。書店には、核装備に関する本が数多くみられるようになってきた。

米国に「核の傘の保証」を詰め寄る

米国の力が相対的に落ちてきたとはいえ、依然として国際社会で隔絶した力を有していることは事実である。だからこそ、日本は日米同盟を深化させることによって日本の存立と安全を確保することが重要である。
 米国も日米安保条約によって、米国益に資する世界戦略を立案し、アジア・太平洋域において兵力の前方展開をしてきた。
 しかし、米国は国民世論の国であり、世論を強く意識する。また、国民の生命財産の毀損には毅然として対処する民主主義国家であり、国益によって行動する国家である。
 如何に日米同盟の誼によるとはいえ、日本防衛の見返りで米国の都市や住民が数十万人、数百万人の単位で犠牲になることを許すはずがない。
 イギリスやドイツなどの核抑止形態は一様ではないが、米国が提供する核兵器を共同運用している点で信頼性が留保されている。協議機関を平時から保有し、共同訓練を行っている点で、相互の意思疎通も十分保たれている。
 ことは日本の安全であり、国家の存続である。空手形を切られてはどうしようもない。核の脅威が強まっている現在、日米同盟の深化の第一は核の傘の保証である。
 そこで視点の第一として、日本版ドゴールが出てもらわねばならない。文書で確認し、共同訓練で保証を取り付けることである。アーミテージ報告は米英同盟を日米同盟のあるべき姿として挙げていたが、米国にとっての英国と日本では違いすぎるし、米国が日本と運命を共にするとも思えない。
 その場合、日本は主権を有する独立国として、また日米同盟でアジア・太平洋の安定に寄与している国家として、正々堂々と米国に日本の核武装を認めさせ、それ以上に開発装備に協力させることさえ考えるべきである。
 こうすることによって、初めてNPTやIAEAの査察問題などを平穏裏にクリアーすることが出来る。その場合、一時的にせよ、核抑止が機能しない状況は避けるべきである。日本が核抑止能力を有するまでは米国の拡大抑止に依存する以外にない。
 核保有の態様について、英国型かフランス型か、或はドイツ型か、はたまたスイス・スウェーデン・イスラエル型かなどいろいろ考えられるが、その後に決定すればよい。

核廃絶に先導的役割を果たす

核保有だけでは決して歓迎されない。また、国内に世論の分裂をもたらす危険性がある。そこで、視点の第二として核廃絶に先導的役割を果たす事である。これまでも「唯一の被爆国」として核兵器廃絶問題に取り組んできたが、核拡散が逆に進んできたところから見ると空念仏でしかなかったし、抜本的な見直しが必要である。
 日本は理想と現実を巧みに実現する国である。信長が世界一の鉄砲王国を作り上げたかと思うと、秀吉は刀狩であっという間に破棄してしまった。今日では対人地雷やクラスター爆弾の破棄にその例を見る。同様に不戦条項の憲法もその例である。
 オバマ大統領の提唱する核廃絶は当人が敢えて付言したように遥かな先の理想でしかないが、明日にでも実現するかのように日本は歓迎した。福島原発事故でも分かったように、日本の反核センチメントは国家の安全(ここでは電力供給)よりも優先度が高い。
 日米が米英・米独のような運命共同体に成り得ないという共通認識から、周辺諸国の軍事情勢への緊急避難的な対処策として米国に日本の核保有を是認させるが、同時に日本は先進的な技術力を以って非核世界を開拓するパイオニアになることである。
 秀吉の刀狩をはじめとして、対人地雷やクラスター爆弾破棄でできたことが、より一層危険度の高い、且つ大量破壊兵器である核兵器においてできないことはないであろう。
 ただ、人命に重きを置かない非人倫国家は必ず存在する。そうした国家を想定内に収めるためには対人地雷やクラスター爆弾のように補償兵器を有する以前に破棄してはならない。
 かつてレーガン大統領はSDI(戦略防衛構想)を打ち出して、ソ連の核・ミサイルに対処した。その後の研究で、レーザー兵器や粒子ビーム兵器等は格段の進歩を遂げている。
 ハヤブサで見せた、驚異的な先進技術も日本は持っている。超高速コンピュータも日本が誇る技術である。こうした技術を国家的努力で集中し、世界に先駆けて、非核の戦略防衛構想、即ち Non Nuclear SDI構想を打ち立てることである。
 日本一国では資金や技術力に問題があろう。しかし、対人地雷の破棄に注力したベルギーやカナダ、並びにクラスター爆弾廃絶のオスロ・プロセスを主導したノルウェー、更には毎年賢人会議を主催するスイスなどもあり、核廃絶に対する思いは同じであろう。
 人類世界に計り知れない恐怖を与えている核兵器であればこそ、オバマの核廃絶提案に即刻応えたノーベル財団もある。
 壮大ではあるが、実現性のある提案であるならば、賛同する国家は前向きな反応を示すに違いない。大量破壊兵器が一寸の間違いで飛び交う姿は悪夢以外の何物でもない。
 これまでの日本は、非常任理事国でありながら、英仏露中の四常任理事国を合わせた以上の国連分担金を文句の一つも言わずに収めてきた。
 また、湾岸戦争では兵力こそ出さなかったが、国民一人当たり1万円に相当する130億ドルを拠出し、米軍の砂漠の盾作戦(サウジアラビア防衛)に貢献した。
 シュワルツコフ司令官は、「日本の在サウジ大使館は現地での物品や労務調達に必要な金をどこよりも早く出してくれた。日本からの支援が無ければ作戦は頓挫したに違いない」とまで述べている。
 日本が世界で好かれる要因は誠実に約束を実行し、相手の立場を尊重するなどであろうが、最も特徴的なことは人命を地球よりも重いと認識していることである。
 唯一の被爆国である日本だからこそ、大量破壊兵器の核廃絶を先導する資格がある。核の〝保有″はそのための一里塚という認識を有してこそ、国際社会の理解も得られるのではないだろうか。

おわりに

ケネディは国連で「老若男女あらゆる人が、核というダモクレスの剣の下で暮らしている。世にもか細い糸でつるされたその剣は、事故か誤算か狂気により、いつ切れても不思議はないのだ」と演説した。
 夢で終わればよいが、国際社会は一面狂気に満ちた世界でもある。一刻も早くデモクレスの剣を地上から無くす為にも、正面から向かい合う必要がある。

(平成24年5月10日記す)